給付でまなぶ給付金・補助金で学べるIT・AI講座の判定と一覧

給付金・補助金を使うと、
IT・AI講座は実質いくらで受けられる?

雇用保険の状況・目標・お住まいを選ぶだけで、あなたが使える可能性のある制度と、講座ごとの実質負担額を目安として表示します。入力内容はブラウザの中だけで計算し、どこにも送信しません。

  • 最大80%の給付にも対応
  • 国と自治体の7制度を判定
  • 根拠と最終確認日つき
  • 登録・個人情報は不要

転職していても、前の会社を辞めてから次に入るまでの空白が1年以内なら合計できます。

もらったことがある場合、1の「期間の合計」には前回の講座が始まった日より後の期間だけを入れてください。

東京都・大阪府・神奈川県は自治体の制度もあわせて判定します。

離職中の方の生活費の給付(45歳未満)や、東京都の無料訓練(原則35歳以下)の判定に使います。

期限のある制度(2027年3月まで、など)の判定に使います。

何も入力せずに押しても、標準的な条件(在職中・雇用保険3年以上・初めての利用)での結果が見られます。判定は目安です。

この判定でわかること・わからないこと

制度をざっくり知りたい方へ

最大80%専門実践教育訓練給付金

雇用保険に2年以上(2回目以降は3年以上)入っていた人。IT・AIの長期コースの多くが対象。

最大50%特定一般教育訓練給付金

雇用保険に1年以上入っていた人。資格取得をめざす講座が中心。

最大70%リスキリング支援事業(経産省)

いま働いていて、別の会社に転職したい人。雇用保険の期間は問わない。

自治体東京都・大阪府・神奈川県の制度

雇用保険に入ったことがない人や、無料の訓練を探している人へ。